国内の糖尿病が強く疑われる成人が推計で１千万人に上ることが、厚生労働省の２０１６年の国民健康・栄養調査でわかりました。調査を始めた１９９７年の６９０万人から増え続け、今回初めて大台に達しました。厚生労働省は高齢化が進んだことが影響したとみています。

調査は昨年１１月、２０歳以上に実施。血糖の状態を示す血液中の「ヘモグロビンＡ１ｃ」値の測定結果がある約１万１千人を解析し、全国の２０歳以上の全人口にあてはめて推計しました。

　ヘモグロビンＡ１ｃが６・５％以上で糖尿病が強く疑われる「有病者」は１２年の前回調査より５０万人増えて１千万人に上りました。男性の１６・３％、女性の９・３％を占め、男女とも高齢になるほど割合が高い傾向でした。一方、ヘモグロビンＡ１ｃが６・０％以上６・５％未満で、糖尿病の可能性が否定できない「予備軍」は１千万人で、前回より１００万人減りました。

　厚生労働省は、生活習慣病を防ぐために０８年に始まった特定健診（メタボ健診）で予備軍は減ったが、高齢になってインスリンの分泌も少なくなることなどから予備軍の症状が悪化し、有病者が増えたとみています。高齢化がさらに進み、今後も患者数の増加が予想されます。